戦後のプレハブ住宅の開発に始まり、モジュール化や内装システムの標準化などの試みは、ユニットバスやシステムキッチンなどの優れた住宅パーツを生み出し、日本独自の発展を遂げてきました。

しかし、工業化の流れが行き過ぎると、ユーザー軽視の合理化ばかりが進んでしまい、快適な暮らしとはかけ離れたものになってしまう恐れがあります。そんな住宅産業と消費者との架橋となるべきなのがインテリア産業です。

心地よい住まい作りには、ハコだけでなくその中身の向上にも目を配る必要があります。見た目の美しさを整えるだけでなく、住空間を機能的に使いこなすためにも、インテリアの専門家が担う役割は非常に大きなものだといえます。

また、住宅ストックが充足された現代では、従来型の“スクラップ＆ビルド”でなく、痛んだ部分を補修し、変化するライフスタイルに応じて改装を行うリフォーム産業への注目が、日増しに高まってきています。

戸建住宅・集合住宅それぞれにおいて、既存の骨組みを生かしつつ施工を行うリフォーム技術は、今後も研究が進められていくべき分野であるといえるでしょう。

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価値観や環境の変化に伴い、住まいに求めるものというのも少しずつ変わってきているのだと思います。

大都市圏における中・低所得者の住宅供給は、いまだに充分とは言えず、需要に対応した住宅の供給を行う必要に迫られています。また、来る高齢化社会に向けて医療・福祉関係の施設や、高齢者対応住宅の供給などが、早急の課題となっています。

国民一人一人の住生活の充実を図り、日本の文化や風土に合った住まいの在り方を形作っていくことこそ、今後の日本の住宅政策に求められるものなのかもしれませんね。

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古い地層の上に建ち、地震も台風もないかわりに、冬の寒さがとても厳しいヨーロッパの国々では、その寒さに耐えるために石やレンガを使用した非常に強固な住宅を作りました。

逆に、高温多湿で雨が多い日本では、暑い夏を快適に過ごすことに重点が置かれ、風通しが良い障子や取り外し可能な建具を多く使用した住宅が多く建てられました。自然と共に暮らす東洋的思想とも相まって、木の柱や葺き屋根、縁側による開放的な家づくりが進められてきたのです。

これはどちらが優れている、という問題ではなく。その土地に合った住まいの在り方を素直に形にしてきたに過ぎません。

近年すっかり欧米様式が浸透した日本の住まいですが、ライフスタイルへの関心が高まってきたいまこそ、現在の住まい方が本当に日本という土地に合ったものなのか？その在り方を見直す時がきているのかもしれませんね。

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しかし国民にとっては、“住宅不足”よりも“食糧不足”のほうが切実な問題であったため、住宅政策は遅々として進みませんでした。

本格的な住宅政策が始まったのは、それから5年後の1925年～1926年のことです。この両年に、住宅の建設を促すための長期提起資金を貸付する住宅金融公庫が設立され、低所得者のために住宅を供給するための公営住宅法が公布されました。

1955年には大都市圏への人口集中に伴い、大団地の開発を行う日本住宅公団（現在の都市再生機構）が設立されました。この頃のいわゆる“公団住宅”の持つイメージが、現在でも賃貸マンションなどの考え方のベースとなっています。

その後、住宅政策は5年ごとの住宅建設計画に基づいて進められることになり、「1世帯1住宅」「1人1室」の実現を目標に、最低居住水準以下の世帯の解消を目指し、住宅の供給を進めてきたのです。

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クライアントそれぞれの環境や要望に応じて、最適な提案をするためには、顧客に関する様々な情報を集めておく必要があります。

主な情報としては、

顧客の属性
住所・氏名などの一般的な情報のほか、家族構成や現在の生活スタイルなどに関する情報です。

顧客の意識・価値観
顧客の生活・インテリアに対する考え方や、物事の価値観に関する情報です。

顧客の経済状況
プラン作成の必須条件である“予算”に関する情報です。

これらが挙げられます。

綿密なヒアリングや打ち合わせなどを通じて、顧客それぞれの性格や考え方やとりまく環境などを総合的に理解した上で、潜在的に顧客が望んでいるものを導き出す能力が、インテリアコーディネーターには求められているのです。

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その主な内容としては、

商品名
どんな名前なのか？

メーカー
どこが製造しているのか？

販売ルート
どういった段取りで購入できるのか？

販売価格／掛け率
いくらで仕入れ、いくらで卸しているのか？

商品の特性
どんな特徴があるのか？

在庫の状況／納期
どの位の在庫が確保でき、どの位で手に入るのか？

デリバリーのルール
出荷→搬送→配達の流れはどのようになっているのか？運送費などは？

といった情報があります。

インテリアコーディネーターはこれらの情報を常に収集・分析し、使いやすいように整理・管理しておく必要があります。

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基礎情報
社会・経済（マーケット）・文化・歴史など、物事の“背景”となる情報。

実務情報
建築・インテリア業界や個々の商品、技術などの専門的な情報。

個別情報
顧客それぞれに関する情報や、プランニングに関わる契約・工程などの情報。

の大きく３つに分けることが出来ます。

インテリアコーディネーターは、これらの情報をテレビやインターネット、雑誌などの一般メディアや、その道の専門家や専門業者などから得ることで、自身のプランニングに役立ていく必要があるわけです。

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・情報の量
・情報の質（鮮度）
・適切な情報を選ぶ能力
・情報を組み合わせて利用できる能力
・流通や販売、施工の仕組みについての理解

などが、インテリアコーディネーターに求められる情報処理能力といえます。常に情報を集め、分析し、自分なりに理解・整理した上で、顧客の環境や要望に応じて最適な情報を組み合わせて提案することが出来るのが、真のコンサルティングといえるのではないかと思います。

インターネットなどで多くの情報が手に入りやすくなった現代では、玉石混合の情報の中から自分の求めている情報を見つけ出し、その真偽を判断できる能力を個々人が持つことも重要になってきているのだと思います。

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